COLUMN
2022.08.19

アメリカで働くには?5つの方法と取得を検討したい5つの資格

「アメリカで働くにはどうすればよいのだろう」などと悩んでいませんか。情報が乏しいため、具体的にイメージできずお困りの方が多いでしょう。
思い切って現地へ足を運びたくなるかもしれませんが、積極的にはおすすめできません。準備をしていないと、無駄足になってしまうケースが多いからです。

この記事では、アメリカで働く方法や現地で働くために必要な条件、現地で働くときに役立つ資格などをわかりやすく解説しています。さらに、採用選考の基本的な流れも紹介しています。

以下の情報を参考にすれば、どのように準備を進めていけばよいかがわかるはずです。アメリカで働きたいと考えている方は参考にしてください。

アメリカで働くための方法

アメリカで働くには、さまざまな選択肢があります。主な方法は次の通りです。

学生とし留学してそのまま現地で就職

定番の方法としてあげられるのが、アメリカの大学などに留学してそのまま現地の企業に就職することです。

この方法のメリットは、OPT(プラクティカルトレーニング)を利用できることといえるでしょう。
OPTは、専攻分野と関連する職種で在学中または卒業後に最長1年間のインターンを経験できる制度です。インターンのキャリアをもとに就職活動を行えるうえ、インターン先にそのまま就職できることもあります。

【関連記事】
留学生の特権!留学後もアメリカに滞在できるOPTについて徹底解説

インターンシップ

海外インターシップエージェント会社を利用して、現地のインターン先を見つけることもアメリカで働く方法としてあげられます。
この方法の魅力は、必要なビザ(J1ビザ)を取得しやすいことです。一定の条件を満たさなければなりませんが、労働ビザ(H1)に比べると取得は容易とされています。

ただし、更新できないため、12カ月または18カ月で、アメリカから一度退去しなければなりません。

アメリカ現地の人材派遣エージェント会社を通して就職活動を行う

現地の人材派遣エージェント会社を利用して、就労先を探すこともできます。ただし、アメリカで働くには労働ビザを取得する必要があります。日本に在住しながらこの方法で現地の就労先を見つけることはやや難しいといえるでしょう。

同じ能力であれば、労働ビザを必要としない人材を採用したいと考える就労先が多いからです。専門的な能力がある場合は、ビザのスポンサーになってくれる就労先もあります。

アメリカに現地法人・支社がある日系企業に就職し、転勤の機会をうかがう

アメリカに現地法人・支社がある日本の会社に就職して、海外駐在員を目指す方法もあります。
駐在員としてアメリカで働く場合、EビザもしくはLビザを取得することが一般的です。いずれにせよ、会社役員・管理職・専門職であることなどが求められます。

就職後すぐに、海外駐在員として働くことは難しいケースが多いでしょう。将来を見据えて検討したい方法です。

現地で起業する

以上のほかでは、アメリカで起業することもできます。必要なビザはケースで異なりますが、日本に会社がない場合はEビザ(日米間で貿易を行う場合はE-1ビザ、相当額を投資する場合はE-2ビザ)を申請できると考えられます。

もちろん、日本で起業する場合と同じく、ビジネスプランの作成・会社設立・人材確保等の手続きも必要です。手続きは、アメリカのシステムを理解して進めなければなりません。

越えなければならないハードルは多いですが、アメリカで自分の会社を興せる点は魅力です。

アメリカで働くメリット

アメリカで働くメリットとして、以下の点があげられます。

日本よりも年収が高い

アメリカで働くことで、年収アップを期待できます。日本よりも賃金水準が高いからです。

参考に、総務省統計局が発表している男女別月平均賃金を紹介します。
2020年における日本の月平均賃金(全産業)は男性3,173米ドル・女性2,358米ドル・計2,882米ドル、アメリカの月平均賃金(全産業)は男性5,037米ドル・女性3,925米ドル・計4,502米ドルです。
出典:総務省統計局「世界の統計2022」 

もちろん、就労先により多寡はありますが、賃金水準はアメリカのほうが高いことがわかります。同じ仕事でも高収入を得やすい点はアメリカで働く魅力です。

日本での転職活動が有利になる可能性

アメリカで働いた経験が、日本での転職活動の際に有利になる可能性があります。
日本国内では、グローバル人材の確保に需要が大きいため、アメリカで働いたことがあるという経験が評価されるためです。

また、アメリカで培った語学力や適応能力、マネジメントスキルなども評価されるでしょう。 転職活動が有利になることによって、年収の高い日系大手企業への就職も可能となります。

労働時間が短い可能性がある

アメリカの会社は、労働時間も短い傾向があります。最少の労力で最大の成果を上げられるように仕事をマネジメントする会社が多いからです。

実際の労働時間は就業先で異なりますが、16時ごろからスタッフが帰り始めるところが少なくありません。日本で働くよりも、プライベートな時間を確保しやすいといえるでしょう。

休暇が取りやすい

アメリカの会社は、日本の会社よりも個人を尊重する傾向があります。したがって、会社に迷惑がかからなければ、個人の都合で休暇を取得しても嫌な顔をされることはあまりありません。
病気になったときに使えるシックリーブが、有給とは別に設けられている点も魅力です。自分らしく働きやすい環境と考えられます。

前途で述べたように、労働時間が短い可能性があることや休暇を取りやすいことなどから、 日本と比べても比較的、ワークライフバランスがとりやすいといえるでしょう。

個性が尊重される・生かせる文化

アメリカは様々な民族や国籍の人々が暮らしており「人種のサラダボウル」と呼ばれるほど、 多民族国家として有名です。 そのため、それぞれの個性を尊重する傾向が高いのも特徴的です。

日本では当たり前の「空気を読む」という文化もなく、相手の個性を尊重したうえで、自分の意見を主張することが多いので、周りに流されず個性を最大限発揮することが出来るでしょう。

アメリカで働くのに必要な能力や条件

続いて、アメリカで働くため必要になる能力や条件を紹介します。

語学力

ほぼすべての職場で求められるのが一定の語学力(英語)です。スタッフや顧客とコミュケーションをはかるため必要になります。語学力が不足していると、能力や経歴に問題がなくても採用を見送られる恐れがあります。

求められる語学力は就業先で異なります。例えば、TOEICは「860点以上をNon-Nativeとして十分なコミュニケーションができる」と評価しています。アメリカで働きたい方が、最初に身に付けたい能力といえるでしょう。

専門スキル

(無くてもOK、あると有利) 需要の高い専門スキルを身に付けていると、アメリカで採用される可能性が高くなります。替えがきかない人材と評価されるため、労働ビザの取得などに手間がかかったとしても採用したいと考える会社が多くなるからです。

ただし、専門スキルがないと、アメリカで働けないわけではありません。

職務経験

志望職種での職務経験も、就職活動を有利に進める材料になりえます。アメリカでは、職種を軸に人材採用するケースが多いからです。特に、チームをマネジメントして成果を出した経験は高く評価される傾向があります。

もちろん、職務経験がないと就職できないわけではありません。また、職務経験がない場合は、インターンシップ制度を利用して経験を積むこともできます。

ビザなどの滞在資格

アメリカで働くため、欠かせないのがビザなどの在留資格です。必要になるビザは、労働内容などにより異なります。例えば、専門家が現地企業に雇用される場合はH-1Bビザを申請することになります。

ビザのサポートの有無は、就業先により異なります。ビザのサポートを行っていない企業は、基本的にサポートを必要としない求職者から採用します。したがって、応募する前にサポートの有無を確認しておくことが重要です。

アメリカで働く際に便利な資格

ここからは、アメリカで働くときにあると便利な資格を紹介します。

MBA

Master of Business Administrationの頭文字をとった略語です。経営学大学院修士課程(通称、ビジネススクール)を修了すると授与される経営学修士号を指します。

経営の3要素(ヒト・モノ・カネ)に関する高度な知識を有しているため、アメリカでも高く評価される傾向があります。アメリカでキャリアアップを目指したい場合は、取得を検討したい資格(学位)といえるでしょう。

IELTS

140カ国、11,000を超える機関が認定している英語運用能力評価試験です。アメリカでも3,400を超える教育機関が、TOEFLにかわる試験として活用しています。
国際的な認知度・信頼性が高いため、自身の英語力を証明する資格として活用できます。

米国上級秘書資格

International Association of Administrative Professionalsが運営する国際資格(民間資格)です。会計・マネジメント・コミュニケーション・IT・情報セキュリティに関する高度な知識を問われるため、秘書に求められる能力をハイレベルで有していることを証明できます。

レベルの高さから、プレMBAと呼ばれることもあるほどです。アメリカの資格であるため、一定の英語力を有していることも証明できます。アメリカでの就職活動を有利に進められる資格といえるでしょう。

米国公認会計士

アメリカの各州が公認する会計士の資格です。会計に関する高度な知識・技能と一定以上の英語力を備えていることを証明できます。取得するには、州ごとに定められた受験資格を満たし試験に合格しなければなりません。

試験は、日本国内でも受験可能です(一部の週を除く)。難易度は高めですが、自身の専門性を証明できる資格のひとつといえるでしょう。

調理師免許

調理師法に基づく日本の国家資格です。調理に関する一定の知識・技術を有していることを証明できるため、ビザの取得や就職活動に役立つ可能性があります。

調理師免許は、専門学校や養成施設を卒業してから都道府県知事に申請すること、実務経験を積んでから都道府県が実施する調理師試験に合格して都道府県知事に申請することで取得できます。

アメリカの労働事情

続いて、アメリカの労働事情について解説します。

雇用形態

雇用先を軸に分類すると、直接雇用と派遣雇用に分かれます。基本的な考え方は日本と同じです。勤務時間を軸に分類すると、フルタイムとパートタイムに分かれます。
基本的には週の労働時間が40時間を超えるとフルタイムと考えられますが、法的な線引きはありません。

以上のほかでは、従業員とコントラクターで分類することもできます。コントラクターは、企業から業務を請け負っているフリーランスです。したがって、福利厚生は受けられず、納税も自分で行わなければなりません。

給与

給与体系は、エグゼンプト(月給従業員)とノンエグゼンプト(時給従業員)に分かれます。

エグゼンプトは、労働時間を自ら管理するため残業手当がつきません。時間(残業手当)を除外して考える働き方です。
ノンエグゼンプトは、所定の労働時間を超えると残業手当がつきます。エグゼンプトに分類されるのは、管理職・運営職・専門職が中心です。

労働時間・残業時間

一般的に、アメリカの労働時間・残業時間は日本よりも短いと考えられています。前述の通り、16時ごろからスタッフが帰宅を始める職場も少なくありません。

ただし、総務省が発表している資料によると、2020年における男女別週当たり実労働時間に大きな差はありません。日本の全産業・計は37時間、アメリカの全産業・計は36時間です。大きな差がない理由として、集計方法の違いやサービス残業を含んでいないことなどが考えられます。

休暇

日本の年間祝日数は16日、アメリカの年間祝日数は10日程度です。休暇が多いイメージのアメリカですが、年間祝日数はそれほど多くありません。
ただし、アメリカには州や準州ごとに設けられた祝日、従業員が日付を決定できる祝日(Floating Holiday)が存在します。

また、有給休暇も取得しやすい傾向があります。年間祝日数は少なくても、休みを取りやすい環境といえるかもしれません。

アメリカと日本の就職活動の違いについては「就活時期がない?奨学金は高評価?アメリカと日本の就職活動の違い」でも詳しく紹介しております。

アメリカで働く際の選考の流れ

一般的なアメリカの選考の流れは、日本と大きく変わりません。書類選考後に面接をして合否通知となります。ただし、決められた時期に新卒採用が一斉にスタートすることはありません。
書類選考と面接のポイントは次の通りです。

書類選考

多くの場合、志望動機書にあたるカバーレターと履歴書にあたるレジュメを提出します(資格証明書などを求められることもあります)。書式に決まりはありませんが、手書きは基本的にNGです。

また、雇用差別をなくすため、レジュメに顔写真を添付することや人種・国籍・年齢・性別などを記載することは基本的にありません。

人気の求人では、数千通の応募書類が届くこともあります。自身の特徴を一目で理解できるように、わかりやすく伝えることが重要です。

面接

電話面接、対面面接(オンサイト面接)などが行われます。面接時間はさまざまです。短時間で済むこともあれば長時間かかることもあります。

面接回数についても同様です。面接では、カバーレター、レジュメの内容をもとにスキルや経験を確認して会社に貢献できることを確かめます。

面接官はケースで異なりますが、チームメンバーが担当することもあります。このようなケースでは、一緒に働きたいと思わせることが採用のポイントになります。

アメリカで働くため最初の一歩を踏み出しましょう

アメリカで働くために知っておきたいポイントを解説しました。大学や大学院へ留学すると、スムーズに就職先を見つけられる可能性があります。
アメリカで働くための第一歩として検討を進めてみてはいかがでしょうか。

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広島大学と70年以上の歴史をもつアリゾナ州立大学サンダーバード経営大学院が連携した学士号プログラムです。本プログラムは文部科学省により「外国大学の日本校」として指定を受けております。
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外国大学等の日本校の指定:文部科学省

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将来の選択肢を広げるためにも、ユニークな形の留学に挑戦してみるのはいかがでしょうか。

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